為替、その他の変動によるリスク
投資信託で投資対象とする金融商品の基準価額は、当該銘柄の業界の動向や市場の相場の変動、発行体となっている企業の業績などにより変動します。
大手企業の銘柄などの大型株に投資をする場合には大きく値幅が動くことはあまりありませんが、店頭株や小型株に投資をしていると、大きな値動きがある場合があります。
海外に投資をした場合には、円高による為替相場の変動により損失を負うこともあります。
また、投資した国に災害が起こったり、政治情勢に変化が起こったりすると、投入した資産を凍結されてしまう「カントリーリスク」と呼ばれる損失が生じる場合があることも、海外への投資では把握しておく必要があります。
もうひとつ、物価上昇により生じる「インフレリスク」というものもあります。
たとえば、100万円の資産を持っていたとして、この資産で金融商品への投資をせず、1年間銀行に預金をし0.03%(300円)の利息がついて1,000,300円になったとします。
1年前に投資をしなかった金融商品が、1年間で物価が1%上昇したことにより、100万円から101万円になった場合、1年前であれば100万円で購入できた金融商品が1年後には保有している1,000,300円でも購入できず、9,700円プラスしなければならなくなります。
このように物価の上昇率によって資産からみると実質的にはマイナスになる場合のことをインフレリスクといいます。
大手企業の銘柄などの大型株に投資をする場合には大きく値幅が動くことはあまりありませんが、店頭株や小型株に投資をしていると、大きな値動きがある場合があります。
海外に投資をした場合には、円高による為替相場の変動により損失を負うこともあります。
また、投資した国に災害が起こったり、政治情勢に変化が起こったりすると、投入した資産を凍結されてしまう「カントリーリスク」と呼ばれる損失が生じる場合があることも、海外への投資では把握しておく必要があります。
もうひとつ、物価上昇により生じる「インフレリスク」というものもあります。
たとえば、100万円の資産を持っていたとして、この資産で金融商品への投資をせず、1年間銀行に預金をし0.03%(300円)の利息がついて1,000,300円になったとします。
1年前に投資をしなかった金融商品が、1年間で物価が1%上昇したことにより、100万円から101万円になった場合、1年前であれば100万円で購入できた金融商品が1年後には保有している1,000,300円でも購入できず、9,700円プラスしなければならなくなります。
このように物価の上昇率によって資産からみると実質的にはマイナスになる場合のことをインフレリスクといいます。

